キャンペーン概要
2022年1月1日から2023年1月31日までに
先物・オプション
新規・決済・SQ決済
の取引実績がある
2023年2月1日～2023年3月31日の間に
CFD「日本225」を
新規または決済取引
キャッシュバック！
1CFDとは？
取引数量に1を入力してお取引した場合「1CFD」となります。
キャッシュバック金額例
合計1,000CFDお取引
合計20,000CFDお取引
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CFD取引口座のお申し込み方法
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入金スケジュール
キャンペーンの詳細
| 概要 | 2022年1月1日～2023年1月31日に先物・オプションの取引実績があるお客様を対象として、CFD「日本225」銘柄の1CFDにつき5円をキャッシュバックいたします。 |
|---|---|
| キャンペーン期間 | 2023年2月1日（水）～2023年3月31日（金） |
| キャッシュバック 対象取引 |
キャンペーン期間内のCFD「日本225」銘柄の新規・決済取引を対象のお取引といたします。 ※対象銘柄は「日本225」のみとなります。それ以外の銘柄は対象外となります。 ※お取引は新規・決済を対象といたします。キャンペーン期間前に保有した建玉を決済された場合も対象になります。 ※キャンペーン期間中に未約定の注文についてはカウントされません。 |
| キャンペーン対象の お客様 |
2022年1月1日～2023年1月31日に先物オプションの取引実績があるお客様。 ※お取引は約定基準で判定いたします。2023年1月31日（火）は日中取引（8:45～15:15）までが対象となります。 ※お取引には、新規、決済、SQ決済を含みます。 ※エントリー不要です。 |
| 入金時期 | 2023年4月半ばを目途にお客様の証券口座に入金いたします。 |
| 注意事項 |
以下の場合は、本キャンペーン対象外とさせていただきます。 ・プレゼント金額入金時に口座が解約されている方 |
CFD「日本225」のメリット
- メリット1 手数料無料！
- GMOクリック証券のCFDは、取引手数料無料で取引することができます。
- メリット2 取引時間が長い！
- GMOクリック証券の日本225は、月曜〜金曜の8:30〜翌7:00 (米国夏時間の場合は、8:30～翌6:00)まで休みなく取引が可能です。
そのため、昼休み中や仕事が終わって家に帰ってからも取引することができます。さらに、日本の祝日で証券市場が閉まっている時でもGMOクリック証券の日本225は取引することができます。
株価指数CFD「日本225」と先物の違い
CFDには先物を参照原資産とした銘柄がたくさんあります。代表的なものは、株価指数先物が参照原資産となっている日本225や米国30ですが、日本225と日経平均先物を例に違いを見ていきましょう。
| 株価指数CFD 日本225 |
日経平均先物 | |
|---|---|---|
| 手数料 | 無料 | 有料 |
| 取引単位 | 日本225CFD価格の10倍 | ラージ 日経225先物価格の1,000倍 ミニ 日経225先物価格の100倍 |
| 取引時間※ | 月曜～金曜の8：30～翌7：00 （米国夏時間 8：30～翌6：00） |
8：45～15：15、16：30～5：30 |
| 取引形態 | 店頭取引 | 取引所取引 |
| 限月 | なし | あり |
| 信託保全 | あり | 取引所への直接預託 |
| ロスカット機能 | 新規注文約定時にロスカットレートが決定し、現在値がロスカットレートに達すると建玉ごとに自動決済されるセーフティバルブシステムを採用。 | ロスカット機能なし |
- ※CFDの取引時間は、参照原資産となっている先物と異なる場合があります。日本225の場合は、先物よりも取引時間が長くなっています。
CFD取引に関するご注意
CFD取引は、デリバティブの対象となる株式、株価指数、その他指数、金利、為替、商品現物、商品先物、上場投資信託の価格の変動によりCFD取引価格が変動しますので、お客様の予想と反対方向に変動することにより、損失が生じるリスクがあり、投資元本は保証されません。また、損失の額が証拠金の額を上回る可能性があります。証券CFD取引に必要な証拠金の最低額は、株価指数CFDは各建玉の対価の額の10％、その他指数CFDは各建玉の対価の額の20％、商品CFDは5％、株式CFDは20%、上場投資信託を参照原資産とするCFDは株価指数に連動するものは10％、その他のものは20％に相当する円価格です。取引価格には、売値と買値に価格差（スプレッド）があります。スプレッドは相場急変時等に拡げる場合がございます。取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額、権利調整額、価格調整額が発生する場合があります。相場の変動により、ロスカットレートから乖離して約定する場合があり、その結果、損失額が証拠金の額を上回る可能性があります。