CFD取引ができる高配当銘柄とは?メリットや注意点、ポイントも解説

CFDお役立ちコラム

CFD取引ができる高配当銘柄とは?メリットや注意点、ポイントも解説

証券取引において現物株式を購入して保有していると、その発行元企業から株数に応じた配当金を受け取れる場合があります。これと同様にCFD取引においても、配当金や分配金に相当する「権利調整額」の受け払いが発生します。
CFDには高配当の銘柄を参照原資産とするものも多く、それゆえ調整額による利益を狙った取引も可能です。
本記事では、高配当のCFD銘柄を紹介し、高配当銘柄を取引するメリットや注意点、取引する際のポイントについて解説していきます。

CFD取引で配当金は発生する?

CFD取引で配当金は発生する?

現物取引と同様に、CFD取引においても保有しているポジションに応じて配当金や分配金に相当する「権利調整額」が発生する場合があります。
権利調整額が受け取れるのは次のような場合です。

・参照原資産に対して配当金や分配金の支払いがある。
・権利付き最終日までに対象となるCFD銘柄を購入している。(=買いポジションを保有している。)

また、CFD取引では売りポジションを保有することもできますが、この場合は逆に権利調整額を支払うことになります。

高配当が期待できるCFD銘柄

高配当が期待できるCFD銘柄

GMOクリック証券で取り扱っているCFD銘柄のうち、参照原資産に対して高額の配当金が期待できる銘柄を紹介します。

前提として、CFD銘柄のうち参照原資産に対して配当金や分配金の支払いがある銘柄でなければ、権利調整額は発生しません。
たとえば、配当のある現物株を参照原資産とする「株式CFD」や、株価指数連動型ETFを参照原資産とする「株価指数CFD」、ハイレバレッジ型ETFやREIT型ETFを参照原資産とする「バラエティCFD」では、配当金や分配金を原資として権利調整額が発生します。
対して「株式CFD」であっても参照原資産が無配(配当自体が行われないこと)の場合は、権利調整額を受け取ることはできません。また「株価指数CFD」や「バラエティCFD」であっても株価指数先物やその他の指数先物を参照原資産とするもの(日本225、米国30、米国VIなど)、および「商品CFD」(金スポット、WTI原油など)も配当金や分配金がないため、権利調整額が発生しません。

GMOクリック証券で取り扱っている株式CFDで、代表的な高配当銘柄とその利回り(2023年11月28日時点の予想配当利回り)は下記の通りです。

・ベライゾン・コミュニケーションズ:7.04%
・AT&T:6.85%
・スリーエム(3M):6.43%
・フォード・モーターズ:5.76%
・ファイザー:5.03%
・IBM:4.7%

また上記の配当利回りは「レバレッジ1倍」の場合であり、GMOクリック証券の株式CFDではレバレッジ5倍までの取引が可能なため、期待できる配当利回りはそれぞれ最大5倍となります。上記の利回りを5倍すると、以下のようになります。

・ベライゾン・コミュニケーションズ:35.2%
・AT&T:34.25%
・スリーエム(3M):32.15%
・フォード・モーターズ:28.8%
・ファイザー:25.15%
・IBM:23.5%

CFDで高配当銘柄を取引するメリット

CFDで高配当銘柄を取引するメリット

ここからはCFDで高配当銘柄を取引するメリットを3点、順番に解説していきます。

レバレッジを活用して受け取れる権利調整額を増やせる

配当金や分配金相当の権利調整額を受け取ることができれば、CFD取引の利益を安定させることができます。さらにCFD取引はレバレッジをかけられるため、レバレッジを活用して権利調整額を数倍に増やすことができます。
具体的には、GMOクリック証券の株式CFDでは最大5倍までのレバレッジがかけられます。すなわち配当金や分配金の最大5倍相当の権利調整額が発生することになるため、現物株への投資に比べて効率的に利益を出せる可能性があります。

保有株のリスクヘッジができる

CFD取引の収益源は主に次の2つです。

・売買時の値動きによる利益(キャピタルゲイン)
・配当金や分配金相当の権利調整額や、その他金利調整額など、ポジションを保有していることで受け取れる利益(インカムゲイン)

売買時の値動きにより損失を被る可能性があるとしても、権利調整額の受け取りによる埋め合わせが期待できればリスクヘッジとなります。

加えて、一般的に高配当銘柄は収益基盤が安定している銘柄が多いと考えられており、2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックでも比較的安定した値動きをしていたと言われています。また長年、減配(配当金額が減ること)や無配(配当自体が行われないこと)がない銘柄もあります。
よって、高配当銘柄への投資は、経済状況によって損益が左右されにくい、リスクが比較的低い投資と考えられ、他の投資先に対するリスクヘッジと捉えることができます。

限月がない

通常の先物取引やオプション取引などは取引できる期限が決まっており、その最終取引月を「限月」と呼びます。保有する先物ポジションやオプションは、その銘柄毎の指定の限月までに清算しなければなりません。
しかし参照原資産に限月がある場合でも、CFDでは次の限月へ自動的にロールオーバーが行われるため、実質的に限月という概念がありません。よってこれにとらわれずポジションを保有し続けることができ、直近の限月のポジションを清算して次の限月で建て直す、といった手間がかかりません。

CFDで高配当銘柄を取引する際の注意点

CFDで高配当銘柄を取引する際の注意点

ここからはCFDで高配当銘柄を取引する際の注意点を4点、順番に解説していきます。

権利落ち日以降は価格が下落する可能性がある

配当が発生する銘柄を取引する際には、「権利確定日」や「権利付最終日」、「権利落ち日(配当落ち日)」などの概念を理解しておくことが必要です。

・権利確定日:配当などの株主権利を得ることができる確定日
・権利付最終日:権利確定日の2営業日前
※配当を受けるには企業が定める権利確定日時点で株主名簿に記載されている必要があり、そのためには権利確定日の2営業日前の時点で株式を保有しておく必要がある。
・権利落ち日(配当落ち日):権利確定日の1営業日前
※権利付最終日を過ぎるため、権利落ち日に株式を保有してもその回の配当は受けられない。逆に権利落ち日に株式を売却しても株主名簿には残るため、その回の配当は受けられる。

権利落ち日前までは配当を狙った取引が活発になるため、当該株式が買われやすい=価格が上がりやすい状況になると言われています。
しかし上述の通り、権利落ち日に保有銘柄を売却しても配当などの株主権利は得られるため、配当狙いの投資家がその時点で株式を売却し、権利落ち日以降は価格が下落する可能性があります。
ですが高配当銘柄は基本的に業績のよい人気銘柄と言えるため、権利落ち後の値下がりで押し目買いが入り、下落幅を埋めるように価格が上昇していく場合も多いです。

ロスカットや追証が発生する可能性がある

高配当銘柄に限った話ではありませんが、先述の通り権利落ち日以降は価格が下落する可能性があるほかに、市場で何かしらの混乱が起きた際にも価格が大きく下落する可能性があります。2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックが代表的な例です。
価格変動が大きい場合はロスカットや追加証拠金を求められる可能性もあるため、普段から資金管理を徹底するほか、余裕を持って証拠金を預けておくことが重要です。

調整額によって不利になる場合がある

これまでは権利調整額を中心に解説してきましたが、CFDには価格調整額、権利調整額、金利調整額という3種類の調整額が発生します。特徴を順に解説していきます。

・価格調整額:参照原資産が先物商品となるCFD(日本225、WTI原油など)に発生する調整額で、限月変更時の価格変動分に相当する。
・権利調整額:参照原資産が株式などのCFDに発生する調整額で、配当金・分配金に相当する。
・金利調整額:CFDのポジションを持つ際の対価に発生する金利分の調整額で、CFDのポジションを翌営業日に持ち越した場合(オーバーナイトした場合)に発生する。

ポジション状況によってはこれらの調整額を支払う場合もあるため、その分利益が圧縮されてしまう可能性があります。
例えば、株式CFDを買いで保有していれば権利調整額を受け取ることができますが、逆に売りで保有している場合には権利調整額を支払わないといけません。
こうした調整額の受け払いの関係に注意して取引する必要があります。

業績悪化に伴い配当金が減るリスクがある

高額の配当金を目的に高配当銘柄に投資する場合、その企業の業績が悪化すると配当金額が減らされる(減配)リスクがあることに注意が必要です。加えて業績が悪くなれば株価も下落し、値下がり損が発生する可能性も考えられます。
そのため配当金額だけを注視して銘柄を保有し続けるのではなく、その企業の業績動向を見つつ、必要に応じて損切りを行い、損失を最小限に抑えることも重要です。

CFDで高配当銘柄を取引する際のポイント

CFDで高配当銘柄を取引する際のポイント

ここからはCFDで高配当銘柄を取引する際のポイントを3点、順番に解説していきます。

権利確定日や権利落ち日を確認する

権利調整額を受け取るためには、権利付最終日までにCFDを購入している(買い建玉を保有している)必要があります。よって保有銘柄や取引したい銘柄の権利確定日・権利落ち日を確認しておくことが重要です。
一般的には企業の決算日が権利確定日とされており、権利確定日の2営業日前が権利付最終日となります。よって、権利付最終日の翌営業日(=権利確定日の1営業日前)が権利落ち日となります。
権利落ち日に保有建玉を売却しても権利調整額は受け取れるため、価格が下落する可能性が高そうな銘柄については権利落ち日になったら決済する、という選択肢も考慮しておきましょう。

銘柄を分散してリスク管理を行う

高配当銘柄はすでに企業として成熟しているものも多く、今後急成長する可能性は新興企業などに比べると低くなります。高配当銘柄への投資において、大きな値上がり益(キャピタルゲイン)は狙い難いと言えるでしょう。
よって高配当銘柄を保有してインカムゲインを得つつも、キャピタルゲインが期待できる銘柄に対してバランスよく投資することで、リスク分散を行うことも重要です。また偏った業種だけに投資するのではなく、業種別に様々な銘柄を保有することもリスク分散になります。

投資銘柄を厳選する

一般的に配当の原資となるのはその企業の利益であるため、高額の配当金を出す高配当銘柄はそれだけ業績がよい人気の銘柄といえます。
しかし実態としてはあまり儲けが出ていない場合でも、配当金額を高くすることで自社株が買われやすいように仕向け、株価を引き上げようという企業も存在します。
そうした企業の銘柄を保有してしまい、受け取った配当以上の値下がり損を出さないためにも、公示されている配当金額だけでなく、その企業の業績も考慮して投資銘柄を厳選することが重要です。

CFD取引ができる高配当銘柄の総まとめ

CFD取引でも、配当金や分配金に相当する権利調整額の受け払いが発生する場合があります。参照原資産の銘柄に対して配当金や分配金の支払いがあり、権利付き最終日までに対象のCFD銘柄を購入している(=買いポジションを保有している)と、配当金や分配金に相当する権利調整額を受け取れます。CFD取引のレバレッジを活用すれば、同額の投資で現物株を取引して配当金を受け取るよりも多くの権利調整額を得ることが可能です。

高配当銘柄を参照原資産とするCFD銘柄を取引することで、安定して権利調整額による利益(インカムゲイン)を狙える一方、権利落ち日以降の売りや市場の混乱によって価格が下落した場合、ロスカットや追加証拠金が発生する可能性もあるため注意しましょう。高配当銘柄であっても業績が悪化すると減配の可能性があるうえ、株価の下落によって値下がり損が発生する可能性もあるため、公示されている配当金額だけでなく、その企業の業績も考慮して投資銘柄を厳選することが重要です。

CFDで高配当銘柄を取引する際は、権利確定日や権利落ち日を確認しておくほか、値上がり益(キャピタルゲイン)が期待できる銘柄にもバランスよく投資し、リスク分散を行うことが重要です。

高配当狙いでCFDを取引するなら「GMOクリック証券」を検討しよう

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GMOクリック証券では、さまざまな国の株価指数や商品、高配当が期待できる外国株などの銘柄を参照原資産とするCFDを取引できます。
また取引手数料は無料で、レバレッジを活用すれば少ない資金で取引可能です。(レバレッジは株価指数CFD:10倍、株式CFD:5倍、商品CFD:20倍、バラエティCFD:5倍)
銘柄によっては日本が夜間や祝日であっても取引できるほか、高機能で使いやすい取引ツール、あんしんのサポート体制を完備。
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