3種類の調整額

CFDには、価格調整額、権利調整額、金利調整額という3種類の調整額が発生します。
それぞれどのようなものなのかを見ていきましょう。


価格調整額先物のロールオーバーによる評価損益を調整

価格調整額は、原資産が先物のCFDに発生する調整額です。
原資産が先物というのは、CFDの価格を作る際に先物の価格を参照しているということです。

【対象となる銘柄】
日本225、原油など原資産が先物の銘柄
【価格調整額が発生する理由】
価格調整額は、CFDの原資産である先物の限月を乗り換えることによって、CFDの建玉に発生する評価損益を調整するためのものです。
【原資産が先物のCFD】
株価指数CFD、原油、天然ガス、コーン、大豆

先物取引について

価格調整額について理解するために、少しだけ先物取引について知っておきましょう。

●先物の限月
先物取引というのは、決められた期日(受け渡し日、精算日)に、決められた品物を、現時点で決定した価格で売買することを約束する取引です。つまり、決められた期日以降は取引をすることができなくなります。この決められた期日がある月を限月といい、3月に期日があるなら3限月、6月に期日があるなら6限月といいます。
●期近と期先
期日が近い限月のことを期近(きぢか)、期近よりもあとに期日が訪れる限月のことを期先(きさき)といいます。
期近と期先は、同じ商品の受け渡し日が違うものです。受け渡しの期日が異なると金利や配当などの影響から、期近と期先の価格は一致しないことが一般的です。
●取引が多い限月
先物取引では限月によって、価格だけではなく出来高も異なっています。基本的には、期日が1番近い限月の取引が1番多くなっています。
【CFDが参照する限月の変更】
CFDが参照している先物は出来高が1番多い限月です。しかし、先物には期日があり、期日以降は取引ができなくなってしまいます。一方、CFDには期日がないので、参照している先物が期日をむかえる前に、参照する先物を期近から期先へ変更する必要があります。しかし、上記で述べたように先物の期近と期先は価格が異なっているのが通常です。そのため、CFDが参照する先物を期近から期先に変更するとCFDの価格も変わってしまうのです。
【CFDの価格が変わってしまうと・・・】
参照する先物の限月を切り替えたことによってCFDの価格が変わってしまうと、CFDのポジションを持っている人は相場が変動していないのに評価損益が変動することになってしまいます。価格調整額は、その評価損益を相殺するために発生するのです。
【価格調整額のプラスとマイナス】
価格調整額は、CFDが参照する先物を期近から期先へ切り替えたことによって生じるCFDポジションの評価損益を調整するためのものです。では、具体的にはどのように調整されるのでしょうか?CFDのポジションが買いの場合と売りの場合、期近と期先の価格が期近>期先の場合、期近<期先の4通りのケースを見てみましょう。
  CFDポジションが買いの場合 CFDポジションが売りの場合
先物価格が
期近<期先
の場合
CFDが参照する先物が今よりも高い価格に変わるとCFDの価格も高くなり、CFDの買いポジションには含み益が発生してしまいます。そのため、価格調整額は含み益を帳消しにするようにマイナスになります。 CFDが参照する先物が今よりも高い価格に変わるとCFDの価格も高くなり、CFDの売りポジションには含み損が発生してしまいます。そのため、価格調整額は含み損を補うようにプラスになります。
先物価格が
期近>期先
の場合
CFDが参照する先物が今よりも安い価格に変わるとCFDの価格も安くなり、CFDの買いポジションには含み損が発生してしまいます。そのため、価格調整額は含み損を補うようにプラスになります。 CFDが参照する先物が今よりも安い価格に変わるとCFDの価格も安くなり、CFDの売りポジションには含み益が発生してしまいます。そのため、価格調整額は含み益を帳消しにするようにマイナスになります。

権利調整額株主に付与される権利を調整

権利調整額は、原資産が株式等のCFDに発生する調整額です。
原資産が株式等というのは、CFDの価格を作る際に株式等の価格を参照しているということです。

【対象となる銘柄】
米国株CFD、中国株CFD、原資産がETFなどの銘柄
【権利調整額が発生する理由】
権利調整額は、CFDの原資産の株式等において配当金・分配金の支払いやコーポレートアクションが行われた際に、株主が受け取ることができる権利をCFD保有者にも付与するためのものです。
【配当金・分配金相当額】
原資産の株式等において配当金・分配金の支払いが行われると、CFD保有者には権利調整額として配当金・分配金相当額が支払われます。ここで注意しなければいけないのは、CFDを買いで保有していれば権利調整額を受け取ることができますが、CFDを売りで保有している場合は権利調整額を支払わなければならないということです。
ポイント1

CFD買いなら権利調整額は受け取り。
CFD売りなら権利調整額は支払い。

ポイント2

米国株CFDの原資産の発行体企業は四半期配当が一般的。
中国株CFDの原資産の発行体企業は半期配当が一般的。

※ 付与予定の権利調整額は、取引画面のインフォメーションで確認できます。

【コーポレートアクション】
株式CFDの原資産の株式の発行体企業がコーポレートアクションを行い、株主になんらかの権利が付与されることになった場合、その権利相当額を権利調整額で支払うことがあります。
たとえば、原資産の発行体企業が、会社の一部門を分離して別の会社として独立させる場合に、分離された企業の株が元の企業の株主に付与されることがあります。こういった場合に、付与される株に相当する金額が権利調整額として支払われることがあります。

金利調整額ポジションにかかる金利を調整

金利調整額は、原資産が株式等のCFDやスポットのCFDに発生する調整額です。原資産が株式等というのは、CFDの価格を作る際に株式等の価格を参照しているということで、原資産がスポットというのは、CFDの価格を作る際にスポット市場の価格を参照しているということです。

【対象となる銘柄】
金スポット、銀スポット、白金スポット、株式CFD、原資産がETFなどの銘柄
【価格調整額が発生する理由】
金利調整額は、CFDのポジションを作る際の対価に発生する金利相当額で、CFDのポジションを翌営業日に持ち越した場合(オーバーナイトした場合)に発生します。

スポット銘柄の金利調整額は、当社がカバー先と行うロールオーバーのスワップポイントをもとに当社が決定いたします。また、株式CFDの金利調整額は、当社がカバーを行う際に発生する金利および貸株料に銀行間金利を加味したうえで当社が決定いたします。

ポイント

金利調整額は、ポジションを翌日に持ち越さなければ発生しません。

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