上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。

また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

信用取引は、お客様の投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。したがって、信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等（以下「裏付け資産」（※１）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

信用取引の対象となっている株式等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、委託保証金の現在価値が売買代金の20％未満となった場合には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。

所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉（信用取引のうち決済が結了していないもの）の一部又は全部を決済（反対売買または現引・現渡）される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。

信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合には、委託保証金率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。

※詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」及び「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」でご確認いただけます。

信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。信用取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません。

投資信託は株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や組み入れた株式、公社債、債券の評価額の変動その発行体の信用状況の悪化に伴い、基準価額が変動するリスクがあります。また、投資信託の表示通貨が外貨建てである場合に基準価額を円換算するとき、または投資した証券等の通貨が投資信託の表示通貨と異なるときにおける為替リスクがあります。

投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。なお、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。 投資信託のお取引に当たっては、銘柄ごとに設定された換金手数料および運営管理費用（信託報酬等） の諸経費をご負担いただく場合があります。投資信託のリスク等につきましてはファンドごとに異なりますので、詳細は各ファンドの銘柄詳細や「目論見書」および「目論見書補完書面」等をご確認ください。

外国為替証拠金取引は外国為替レート、金利の変動で損害を被るリスクがあり、投資元本は保証されません。預託した証拠金の額に比べ大きい金額の取引ができ、マーケットの相場変動率に比べ投資元本の損益変動率が大きく、状況により損失が預託した証拠金額を上回る危険性があります。当社が提示する各通貨の価格は売付けと買付けの価格とが異なっています。お客様が当社に預託する必要証拠金の額は、取引金額の4％相当額です。法人のお客様の必要証拠金の額は取引金額の1％以上かつ金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額です。なお、為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第 117 条第 31 項第 1 号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。ロスカット時、強制決済時には、手数料が1万通貨単位あたり税込500円（但し、ハンガリーフォリント/円と南アフリカランド/円とメキシコペソ/円は、10万通貨単位あたり税込500円）発生します。時価評価総額が必要証拠金の50％（法人のお客様は100％）を下回った場合、ロスカットとなります。ロスカット時、強制決済時に元本を超える損失が発生する場合がございます。 スプレッドは相場急変時、指標発表時等に拡大する場合がございます。スリッページが発生することにより、発注時点に比べ不利な価格で約定する場合がございます。また、市場の流動性低下等の理由により注文がリジェクトされる場合がございます。
当社のスプレッド実績は、当社のホームページに掲載されております。

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CFD取引は、デリバティブの対象となる株式、株価指数、その他指数、金利、為替、商品現物、商品先物、上場投資信託の価格の変動によりCFD取引価格が変動しますので、お客様の予想と反対方向に変動することにより、損失が生じるリスクがあり、投資元本は保証されません。また、損失の額が証拠金の額を上回る可能性があります。証券CFD取引に必要な証拠金の最低額は、株価指数CFDは各建玉の対価の額の10％、その他指数CFDは各建玉の対価の額の20％、商品CFDは5％、株式CFDは20%、上場投資信託を原資産とするCFDは株価指数に連動するものは10％、その他のものは20％に相当する円価格です。取引価格には、売値と買値に価格差（スプレッド）があります。スプレッドは相場急変時等に拡げる場合がございます。取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額、権利調整額、価格調整額が発生する場合があります。相場の変動により、ロスカットレートから乖離して約定する場合があり、その結果、損失額が証拠金の額を上回る可能性があります。

• 取引手数料、ロスカット発生時ならびに追加証拠金制度による強制決済執行時の手数料、最終清算価格による強制決済時の手数料は無料です。
• 原資産が外貨で取引されているCFDの場合、新規建の際の必要証拠金は、取引価格に取引日の為替レート（コンバージョンレート）を乗じて計算されます。コンバージョンレートは、当社の外国為替証拠金取引のレートを用います。
• 建玉ごとに設定されたロスカットレートに達した場合、ロスカットルールによりポジションが強制決済されます。

※当社に関する情報は、日本商品先物取引協会のウェブサイト（https://www.nisshokyo.or.jp/index.html）にもございます。