ユーロ50
ユーロ50とは
- ユーロ50とは、ドイツ証券取引所とスイス証券取引所の合弁企業であるSTOXX社が算出するユーロ圏の株式市場全体を対象とした代表的な株価指数(ユーロ・ストックス50先物)を参照したCFD銘柄になります。
- ユーロ圏主要11カ国の流動性の高い50銘柄を対象とした時価総額加重平均型の株価指数になります。
- 構成銘柄では、日本でも馴染みのある「ADIDAS」、「AXA」、「BMW」などが組み入れされています。
おことわり
『CFD銘柄大百科』に掲載する情報は、一般的な相場の傾向について解説しており、提供内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、『CFD銘柄大百科』は情報提供を目的としているため、実際に投資を行われる際には、本コンテンツの情報に全面的に依拠して投資判断を下すことはお控えいただき、投資に関するご決定はお客様ご自身の判断で行われるようお願いいたします。
『CFD銘柄大百科』の記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答えいたしかねますので、あらかじめご了承ください。また、本コンテンツは2024年時点で作成した内容となるため、『CFD銘柄大百科』の内容は、予告なしに変更することがあります。
価格変動の要因
上昇要因
- オランダの半導体製造装置メーカーのASMLホールディングスの注目度が高く、半導体需要が続く状況が継続すれば上昇要因に繋がります。
- ユーロ圏の成長を図る指標としてPMIサービス業(HCOB総合購買担当者景気指数)がありますが、この内容が改善すると消費が活性化しユーロ50の上昇に繋がります。
- 欧州中央銀行(ECB)から利下げ観測のような金融緩和が政策判断になると、株価指数はリスク先行の動きになりやすくなります。
下落要因
- 原油価格の急騰などエネルギー関連高騰報道がある場合、高インフレが経済成長に打撃を与えるとの懸念が広がため、ユーロ50は下落傾向が強まります。
- 2010年の「欧州ソブリン危機」のように、一部の財政基盤の弱い国の問題がクローズアップされると、欧州全体の景気が落ち込み、ユーロ50の下落要因となります。
- PIIGS(ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリシャ、スペイン)に投資されている海外保有分債権の70%以上がユーロ圏によって保有されているため、ユーロ圏の状況が悪化するとユーロ50の下落要因となります。
他のCFD銘柄との連動性
ドイツ40との緩やかな相関性はある
ユーロ圏でのドイツの立ち位置を考えると、ドイツDAX先物が与える影響は非常に大きいため、ドイツ40とユーロ50は緩やかな相関性があります。
フランス40との緩やかな逆相関性がある
ユーロ圏では、ドイツに次ぐ規模を誇るフランスですが、フランス40とユーロ50は緩やかな逆相関性があります。
FXとの連動性
ユーロ/米ドルとの緩やかな逆相関関係がある
コロナ渦の特殊要因で2022年から崩れかけではいますが、2022年まではユーロ/米ドルとユーロ50は逆相関関係にありました。
ユーロ/ポンドとの緩やかな逆相関関係がある
ユーロ50とFX連動性は、多くは緩やかな逆相関関係にありますが、ユーロ/米ドル、ユーロ/ポンドが、なかでも逆相関性が高くなります。
参照原資産/取引所
ユーロ・ストックス50先物/EUREX
CFD取引のリスク
取引所外国為替証拠金取引は、取引対象である通貨の価格の変動により損失が生ずることがあります。また、取引対象である通貨の金利の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じることもあります。さらに、取引金額がその取引について顧客が預託すべき証拠金の額に比して大きいため、その損失の額が証拠金の額を上回ることがあります。
相場状況の急変により、ビッド価格とアスク価格のスプレッド幅が広くなったり、意図した取引ができない可能性があります。
取引システム又は取引所、金融商品取引業者及び顧客を結ぶ通信回線等が正常に作動しないことにより、注文の発注、執行、確認、取消しなどが行えない可能性があります。
顧客が注文執行後に当該注文に係る契約を解除すること(クーリングオフ)はできません。