日本TPX
日本TPXとは
- 日本225が225銘柄と厳選されたものに対して、日本TPXでは約2,000を超える銘柄から四半期毎の最終営業日に構成比率を調整し、組み入れ比率が見直されるため指数の平均値として考えられています。
- 原資産参照先であるTOPIXでは、1つの銘柄の比重が小さいのが特徴です。そのため、固有銘柄による全体への影響も相対的に小さいと考えられています。
- 原資産参照先であるTOPIXでは、施行前の構成銘柄は選択市場にかかわらず継続採用される仕組みですが、流通株式時価総額100億円未満の銘柄については段階的に比重が低減されることになります。見直しにおける過程は、パッシブ連動資産や市場への影響を考慮し、2022年10月から2025年1月にかけて、段階的に移行する予定です。
おことわり
『CFD銘柄大百科』に掲載する情報は、一般的な相場の傾向について解説しており、提供内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、『CFD銘柄大百科』は情報提供を目的としているため、実際に投資を行われる際には、本コンテンツの情報に全面的に依拠して投資判断を下すことはお控えいただき、投資に関するご決定はお客様ご自身の判断で行われるようお願いいたします。
『CFD銘柄大百科』の記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答えいたしかねますので、あらかじめご了承ください。また、本コンテンツは2024年時点で作成した内容となるため、『CFD銘柄大百科』の内容は、予告なしに変更することがあります。
価格変動の要因
上昇要因
- AI（人工知能）や半導体関連を含めた米国株の上昇ある場合、日本株も連動することが多く、連れ高となる傾向にあります。
- 日銀の金融引き締め観測の後退があると、日本株式投資に積極的になる投資家が増える傾向があります。
- 新NISA（少額投資非課税制度）による日本株市場の活性化への期待や円安が進行する場合、日本TPXは上昇する傾向があります。
下落要因
- 日銀が早期に国債買い入れの減額や利上げ観測があると、株式市場では上値が抑えられる傾向があります。
- 日本企業の決算発表の影響が大きく、内容次第では日本株式投資に躊躇する投資家が増える傾向があります。
- 四半期末で年金基金のリバランス（資産の再配分）に伴う株売りがかさむ場合、下落要因となります。
他のCFD銘柄との連動性
日本225との相関性が最も高い傾向がある
日本TPXと最も連動制のある銘柄は、やはり日本225となります。どちらが先行するのかは状況によって変わりますが、大型株の大幅下落の状況では、日本225が先行して下落すること多いようです。背景としては、日本TPXは2,000を超える銘柄を抱えますが、日本225は銘柄数が日本TPXよりも少なく、大型銘柄の影響を大きく受けることにあると考えられます。
米国株との連動性が目立ちますが、中でも米国NQ100との連動性が最も高い
米国30、米国NQ100、米国S500、共に連動性がありますが、特に米国NQ100との連動制があります。AI関連や半導体、成長銘柄がマーケットを先導していることを示唆している可能性があります。
FXとの連動性
オセアニア通貨との相関性が比較的高い
日本TPXとの相関性を見ると、豪ドル/円（0.28）、NZドル/円（0.273）と比較的相関があることを示唆しています。ただ、米ドル円の相関も0.21あるため、対円動向が緩やかに日本TPXにも影響を与えているということになります。
対ドル通貨ペアには総じて緩やかな逆相関関係
対円通貨ペアとは相関関係がありましたが、ユーロ/米ドル、ポンド/米ドル、豪ドル/米ドルなどの対ドル通貨ペアとは総じて逆相関関係があります。
参照原資産/取引所
TOPIX先物/OSE
CFD取引のリスク
取引所外国為替証拠金取引は、取引対象である通貨の価格の変動により損失が生ずることがあります。また、取引対象である通貨の金利の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じることもあります。さらに、取引金額がその取引について顧客が預託すべき証拠金の額に比して大きいため、その損失の額が証拠金の額を上回ることがあります。
相場状況の急変により、ビッド価格とアスク価格のスプレッド幅が広くなったり、意図した取引ができない可能性があります。
取引システム又は取引所、金融商品取引業者及び顧客を結ぶ通信回線等が正常に作動しないことにより、注文の発注、執行、確認、取消しなどが行えない可能性があります。
顧客が注文執行後に当該注文に係る契約を解除すること（クーリングオフ）はできません。