プラチナスポット
プラチナスポットとは
- 先物やオプション、ETF、店頭CFD（差金決済）など、多くの金融商品がプラチナスポット価格を参照して設計されています。FXやCFDなどのデリバティブ商品の値動きを捉えるには、現物のプラチナよりもプラチナスポットの価格の方が有効である可能性があります。
- 貴金属でありながら、産業金属としての二面性を持ち合わせています。金のように貴金属・価値保存手段として取引される一方、自動車の排ガス触媒、化学・石油精製、水素関連技術などの産業需要に強く左右されます。よって、投資・宝飾需要と実需（工業用途）の両方が価格形成に影響します。
- プラチナは産業需要依存が大きいこともあり、景気・製造業に関する指標が重要になります。例としては、中国のGDP、工業生産、固定資産投資、米国のISM製造業指数、PMI（製造業PMI、サービスPMI）、鉱工業生産などは価格に影響を与える可能性があります。
おことわり
『CFD銘柄大百科』に掲載する情報は、一般的な相場の傾向について解説しており、提供内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、『CFD銘柄大百科』は情報提供を目的としているため、実際に投資を行われる際には、本コンテンツの情報に全面的に依拠して投資判断を下すことはお控えいただき、投資に関するご決定はお客様ご自身の判断で行われるようお願いいたします。
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価格変動の要因
上昇要因
- 自動車・水素関連など「実需」の増加の影響が強く、燃料電池・水素関連（PEM電解槽・燃料電池触媒など）向け需要の拡大期待が上昇要因となります。
- 南アフリカなど主要産地の供給不安も上昇要因となり、ストライキ、電力不足、政情不安、鉱山閉鎖・減産、環境規制による生産コスト上昇は上昇要因となります。
- 自動車触媒の需要増加（パラジウムからの代替） が意識され、自動車の排ガス浄化装置（触媒）としての需要が上昇要因となります。環境規制の強化に加え、より高価なパラジウムの代わりにプラチナを使う動き（代替需要）が進むと価格を押し上げることになります。
下落要因
- プラチナは金と違い、約6〜7割が産業用となります。そのため、中国や欧米の景気が悪化し、自動車の生産台数や工業製品の製造が落ち込むと、ダイレクトに価格が下落します。また、世界的な景気後退（産業需要の低下） も、プラチナの下落要因となります。
- プラチナはドル建てで取引されるため、ドルが高くなると割高感から売られやすくなります。FXとの連動性でも記述しておりますが、USDJPYとの連動性は低いですが、米ドルの上昇（金利高）はプラチナの下落要因となります。
- 株高・クレジット市場が好調な地合いでは、資金が株やクレジットに向かい、コモディティから資金流出となる傾向が高いため、リスク資産であるプラチナの下落要因となります。
他のCFD銘柄との連動性
米国VIとの逆相関が非常に強い
プラチナスポットの特徴としては、米国VIとの逆相関指数が大きいことが挙げられます。米国VIと逆相関関係の強い銀スポットでも-0.835ですが、プラチナスポットでは実に-0.959となっています。恐怖指数との相関が低いことからも、他の銘柄と連動するよりも、独自の動きが強まる傾向があると考えられます。
銀スポットとの相関性が高い
プラチナスポットは銀スポットとの相関は0.65であるものの、金スポットとの相関は-0.03であることから、金スポットとは値動きが連動せず、銀スポットと連動する特徴があります。プラチナスポットは「富める者の金」と呼ばれ、銀スポットとは「貧者の金」と呼ばれるものの、両銘柄とも金スポットとは連動しない動きが特徴です。
FXとの連動性
欧州通貨との連動性が比較的見られる
プラチナスポットと通貨ペアとの関係は、非常に希薄です。ただ、その中でもGBPJPYとは0.523、EURJPYは0.478、GBPUSDは0.314、EURUSDは0.346など、比較的相関関係が確認できます。USDJPYとの相関関係が0.014であることを踏まえると、関係性は高いと考えられます。
通貨ペアとの強い相関性は確認されずとも、逆相関の関係にない
USDJPYとの相関が0.014であり、最も相関性の高いGBPJPYでも0.523であることを紹介しましたが、特徴として他の通貨ペアを含めても、通貨ペアとは逆相関にはならないことが特徴です。つまり、為替の影響を受けにくい銘柄であるとも考えられるため、プラチナ独自の要因で値動きが主導すると考えられます。
参照原資産/取引所
プラチナのスポット取引（ロコ・チューリッヒ）
CFD取引のリスク
CFD取引は、デリバティブの対象となる株式、株価指数、その他指数、金利、為替、商品現物、商品先物、上場投資信託の価格の変動によりCFD取引価格が変動しますので、お客様の予想と反対方向に変動することにより、損失が生じるリスクがあり、投資元本は保証されません。また、損失の額が証拠金の額を上回る可能性があります。証券CFD取引に必要な証拠金の最低額は、株価指数CFDは各建玉の対価の額の10％、その他指数CFDは各建玉の対価の額の20％、商品CFDは5％、株式CFDは20%、上場投資信託を原資産とするCFDは株価指数に連動するものは10％、その他のものは20％に相当する円価格です。取引価格には、売値と買値に価格差（スプレッド）があります。スプレッドは相場急変時等に拡げる場合がございます。取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額、権利調整額、価格調整額が発生する場合があります。相場の変動により、ロスカットレートから乖離して約定する場合があり、その結果、損失額が証拠金の額を上回る可能性があります。
- 取引手数料、ロスカット発生時ならびに追加証拠金制度による強制決済執行時の手数料、最終清算価格による強制決済時の手数料は無料です。
- 原資産が外貨で取引されているCFDの場合、新規建の際の必要証拠金は、取引価格に取引日の為替レート（コンバージョンレート）を乗じて計算されます。コンバージョンレートは、当社の外国為替証拠金取引のレートを用います。
- 建玉ごとに設定されたロスカットレートに達した場合、ロスカットルールによりポジションが強制決済されます。
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